インデックス・ウォッチャー

市況をゆるゆると眺めながら、インデックス投資をコアとしたコツコツ資産形成を記録していきます。

目標アセットアロケーションと投資方針(2016年12月)

 「目標アセットアロケーションと投資方針(2016年10月)」の内容を一部更新して掲載します。変更点は、

  • 一部ファンド(<購入・換金手数料なし>シリーズ)の信託報酬引き下げを反映

 となっております。詳細については「続きを見る」からどうぞ。

1. 目標アセットアロケーション

1.1. 証券口座


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アセットクラス 目標比率 所持ファンド(太字: 積立中ファンド)
日本株 5.0% 日本株式インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド
先進国株式 25.0% 外国株式インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
新興国株式 15.0% eMAXIS 新興国株式インデックス、たわらノーロード 新興国株式
日本債券 5.0% 日本債券インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ国内債券インデックスファンド
先進国債 25.0% 国債券インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国債券インデックスファンド
新興国債券 15.0% eMAXIS 新興国債券インデックス、iFree 外国債券インデックス
日本REIT 3.3% <購入・換金手数料なし>ニッセイJリートインデックスファンド
先進国REIT 6.7% 野村インデックスファンド・外国REIT<購入・換金手数料なし>ニッセイグローバルリートインデックスファンド
株式・債券バランス - 世界経済インデックスファンド

コスト種別 購入時手数料 信託報酬(税抜) 信託財産留保額
平均コスト 0% 0.242%/年 なし

※積立中ファンド加重和

1.2. 企業型確定拠出年金(DC)口座


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アセットクラス 目標比率 所持ファンド
日本株 25.0% (TOPIX連動)
先進国株式 25.0% (MSCI-KOKUSAI連動)
日本債券 25.0% (NOMURA-BPI連動)
先進国債 25.0% (シティグループ世界国債インデックス連動)

コスト種別 購入時手数料 信託報酬(税抜) 信託財産留保額
平均コスト 0% 0.150%/年 0%

1.3. 非リスク資産および「みなし」非リスク資産

目的 金額 主な所持金融商品
生活防衛資金 生活費2年分 定期預金
個人向け国債(変動10年)
短期決済資金 生活費2月分以上 普通預金
余力 非リスク資産中上記以外 普通預金
定期預金

2. 投資方針

  • 低コストなインデックス型投資信託による世界分散投資を行い、中長期資産形成(証券口座)および老後資産形成(DC口座)を目指す。
  • 証券口座での投資は、月一回の積立投信購入を基本とする。余力と市況によってはスポット購入を行うことがある。また、投信評価額が一定以上となった際にETF等へのリレー投資を行うことがある。
  • 証券口座での投資時、NISA口座の活用を基本とするが、NISA口座活用の優先順位は「投信積立>投信スポット購入=ETFリレー投資」とし、投信のスポット購入やETFのリレー投資をNISA口座上で行うと投信積立に必要な投資枠が不足する場合、特定口座での投資や次年投資枠の活用などを検討する。
  • 個別株など、投信/ETF以外のリスク資産の購入を禁止しない。ただし、その評価額は一律「0円」として扱い、アセットアロケーションに組み入れない。個別株において配当金の支払いがあった場合、速やかに上記ファンドのいずれかを買い付ける。
  • 生活防衛資金」と「短期決済資金」が上表金額を下回った状態で、証券口座経由の投資実行(積立含む)は禁止。
  • DC口座へのマッチング拠出額は法令上限を基本とする。拠出額変更受付(年1回)時に「生活防衛資金」が上表金額を下回っており、証券口座経由の投資禁止によっても回復が困難な場合のみ拠出額の削減を行う。
  • 「個人向け国債」は「みなし非リスク資産」と位置づけ、生活防衛資金の1/2を上限として組み入れることがある。
  • リスク資産の評価額は無リスク資産等の金額に対し5割を超えないこと。無リスク資産の金額は将来的に見直す。


 以下、今回の変更部分に対するコメントです。

 全く記事を更新できていませんでしたが、ニッセイAMが11月に<購入・換金手数料なし>シリーズの信託報酬引き下げ(PDF)を実施しました。
 現状証券口座で積立中のファンドのうち7割がこのシリーズのものとなっている私には影響が大きく、ついに証券口座で新規に積み立てるファンドの平均信託報酬が0.25%を割ってきました。
 ただし、ニッセイAMは外国資産の運用(為替が大きく変動している際、大口の資金移動が見込まれる場合の手当)に弱みがある(臨時レポートPDF)ようで、11月のトランプショック時にベンチマークとの月間騰落率差が-0.3ポイント(月報PDF)と大きくマイナス方向の乖離が出ています。たわらノーロードやiFreeといった他ファンドでは特にそのような事象は起きていないことから、限界が見えてきている信託報酬の低さを追求すること以外に運用の安定性*1も確認する必要がありそうです。
 今後もこのような事態が起こるようであれば、私もファンドの変更を検討していきます。

*1:ただし、インデックスファンドですのでベンチマークにきちんと追随することが重要であり、プラスに乖離するのもよろしくありません。