インデックス・ウォッチャー

市況をゆるゆると眺めながら、インデックス投資をコアとしたコツコツ資産形成を記録していきます。

目標アセットアロケーションと投資方針(2018年1月)

 あけましておめでとうございます。2018年最初の記事は、2017年最後の記事をうけた自らの投資方針変更についてです。

 「目標アセットアロケーションと投資方針(2017年12月)」の内容を一部更新して掲載します。変更点は、

  • 証券口座で新規に買い付ける先進国株式クラスのファンドを、以下のように変更
    • <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド→eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

 となっております。詳細については「続きを見る」からどうぞ。

1. 目標アセットアロケーション

1.1. 証券口座


f:id:idxw:20131104150818p:plain

アセットクラス 目標比率 所持ファンド(太字: 積立中ファンド)
日本株 5.0% 日本株式インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド
先進国株式 25.0% 外国株式インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
新興国株式 15.0% eMAXIS 新興国株式インデックス、たわらノーロード 新興国株式、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
日本債券 5.0% 日本債券インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ国内債券インデックスファンド
先進国債 25.0% 国債券インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国債券インデックスファンド
新興国債券 15.0% eMAXIS 新興国債券インデックス、iFree 新興国債券インデックス
日本REIT 3.3% <購入・換金手数料なし>ニッセイJリートインデックスファンド
先進国REIT 6.7% 野村インデックスファンド・外国REIT<購入・換金手数料なし>ニッセイグローバルリートインデックスファンド
株式・債券バランス - 世界経済インデックスファンド

コスト種別 購入時手数料 信託報酬(税抜) 信託財産留保額
平均コスト 0% 0.194%/年 0%

※積立中ファンド加重和
※2018/1/30より信託報酬(税抜)は0.174%/年、2018/2/21より信託報酬(税抜)は0.173%/年

1.2. 企業型確定拠出年金(DC)口座


f:id:idxw:20131104151016p:plain

アセットクラス 目標比率 所持ファンド
日本株 25.0% (TOPIX連動)
先進国株式 25.0% (MSCI-KOKUSAI連動)
日本債券 25.0% (NOMURA-BPI連動)
先進国債 25.0% (シティグループ世界国債インデックス連動)

コスト種別 購入時手数料 信託報酬(税抜) 信託財産留保額
平均コスト 0% 0.152%/年 0%

1.3. 無リスク資産および「みなし」無リスク資産

目的 金額 主な所持金融商品
生活防衛資金 生活費2年分 定期預金
個人向け国債(変動10年)
短期決済資金 生活費2月分以上 普通預金
余力 非リスク資産中上記以外 普通預金
定期預金

2. 投資方針

  • 低コストなインデックス型投資信託による世界分散投資を行い、中長期資産形成(証券口座)および老後資産形成(DC口座)を目指す。
  • 証券口座での投資は、月一回の積立投信購入を基本とする。余力と市況によってはリバランスを目的とした購入および売却、スポット購入を行うことがある。
  • 証券口座での投資時、つみたてNISA口座の活用を基本とするが、つみたてNISA口座活用の優先順位は「先進国株式>新興国株式>日本株式」とし、必要な投資枠が不足する場合、特定口座での投資を行う。
  • 個別株など、投信以外のリスク資産の購入を禁止しない。ただし、その評価額は一律「0円」として扱い、アセットアロケーションに組み入れない。個別株において配当金の支払いがあった場合、速やかに上記ファンドのいずれかを買い付ける。
  • 生活防衛資金」と「短期決済資金」が上表金額を下回った状態で、証券口座経由の投資実行(積立含む)は禁止。
  • DC口座へのマッチング拠出額は法令上限を基本とする。拠出額変更受付(年1回)時に「生活防衛資金」が上表金額を下回っており、証券口座経由の投資禁止によっても回復が困難な場合のみ拠出額の削減を行う。
  • 「個人向け国債」は「みなし無リスク資産」と位置づけ、生活防衛資金の1/2を上限として組み入れることがある。
  • リスク資産の評価額は無リスク資産等の金額に対し5割を超えないこと。無リスク資産の金額は将来的に見直す。


 以下、今回の変更部分に対するコメントです。

 前回の記事で取り上げたとおり、先進国株式クラスのコスト低下を反映させた商品選定変更を行っています。
 おそらく今まで積み立ててきたニッセイAMも追随を検討するとは思いますが、ちょうどつみたてNISA開始の時期であるため非常にきりがよく変更を行います。
 投資比率が大きい先進国株式クラスのコスト減は全体のコストにも如実に効いており、つい先月0.2%を割った新規積み立て分の加重平均信託報酬(税抜)が1月末から0.02%減少することになります。

 このような株式クラスのコスト低下もつみたてNISA開始のおかげです。
 逆に、つみたてNISAの対象とならない債券・REITクラスのコストが気になってきました。
 REITクラスはりそなAMが昨年設定したインデックスファンドシリーズ「Smart-i」が最安の信託報酬を実現しており、こちらのファンド規模が大きくなってくるようであれば変更を検討したいと思っています。