インデックス・ウォッチャー

市況をゆるゆると眺めながら、インデックス投資をコアとしたコツコツ資産形成を記録していきます。

目標アセットアロケーションと投資方針(2017年12月)

 「目標アセットアロケーションと投資方針(2016年10月)」の内容を一部更新して掲載します。変更点は、

  • 証券口座で新規に買い付ける新興国株式クラスのファンドを、以下のように変更
  • 各ファンドの信託報酬変更を反映
  • 2018年1月より始まるつみたてNISAへの対応方針を追記
  • ETFへのリレー投資に関する記載を削除
  • その他文言修正

 となっております。詳細については「続きを見る」からどうぞ。

1. 目標アセットアロケーション

1.1. 証券口座


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アセットクラス 目標比率 所持ファンド(太字: 積立中ファンド)
日本株 5.0% 日本株式インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド
先進国株式 25.0% 外国株式インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
新興国株式 15.0% eMAXIS 新興国株式インデックス、たわらノーロード 新興国株式、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
日本債券 5.0% 日本債券インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ国内債券インデックスファンド
先進国債 25.0% 国債券インデックスe、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国債券インデックスファンド
新興国債券 15.0% eMAXIS 新興国債券インデックス、iFree 新興国債券インデックス
日本REIT 3.3% <購入・換金手数料なし>ニッセイJリートインデックスファンド
先進国REIT 6.7% 野村インデックスファンド・外国REIT<購入・換金手数料なし>ニッセイグローバルリートインデックスファンド
株式・債券バランス - 世界経済インデックスファンド

コスト種別 購入時手数料 信託報酬(税抜) 信託財産留保額
平均コスト 0% 0.194%/年 0%

※積立中ファンド加重和
※2018/2/21より信託報酬(税抜)は0.192%/年

1.2. 企業型確定拠出年金(DC)口座


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アセットクラス 目標比率 所持ファンド
日本株 25.0% (TOPIX連動)
先進国株式 25.0% (MSCI-KOKUSAI連動)
日本債券 25.0% (NOMURA-BPI連動)
先進国債 25.0% (シティグループ世界国債インデックス連動)

コスト種別 購入時手数料 信託報酬(税抜) 信託財産留保額
平均コスト 0% 0.152%/年 0%

1.3. 無リスク資産および「みなし」無リスク資産

目的 金額 主な所持金融商品
生活防衛資金 生活費2年分 定期預金
個人向け国債(変動10年)
短期決済資金 生活費2月分以上 普通預金
余力 非リスク資産中上記以外 普通預金
定期預金

2. 投資方針

  • 低コストなインデックス型投資信託による世界分散投資を行い、中長期資産形成(証券口座)および老後資産形成(DC口座)を目指す。
  • 証券口座での投資は、月一回の積立投信購入を基本とする。余力と市況によってはリバランスを目的とした購入および売却、スポット購入を行うことがある。
  • 証券口座での投資時、つみたてNISA口座の活用を基本とするが、つみたてNISA口座活用の優先順位は「先進国株式>新興国株式>日本株式」とし、必要な投資枠が不足する場合、特定口座での投資を行う。
  • 個別株など、投信以外のリスク資産の購入を禁止しない。ただし、その評価額は一律「0円」として扱い、アセットアロケーションに組み入れない。個別株において配当金の支払いがあった場合、速やかに上記ファンドのいずれかを買い付ける。
  • 生活防衛資金」と「短期決済資金」が上表金額を下回った状態で、証券口座経由の投資実行(積立含む)は禁止。
  • DC口座へのマッチング拠出額は法令上限を基本とする。拠出額変更受付(年1回)時に「生活防衛資金」が上表金額を下回っており、証券口座経由の投資禁止によっても回復が困難な場合のみ拠出額の削減を行う。
  • 「個人向け国債」は「みなし無リスク資産」と位置づけ、生活防衛資金の1/2を上限として組み入れることがある。
  • リスク資産の評価額は無リスク資産等の金額に対し5割を超えないこと。無リスク資産の金額は将来的に見直す。


 以下、今回の変更部分に対するコメントです。

 全く記事にできていませんでしたが、新興国株式にコスト革命が起きていました!
 詳細な経緯は省略しますが、ここ数ヶ月ほどで一気に新規ファンド設定および信託報酬の引き下げが起こりました。
 今回新規に積立を開始してたeMAXIS Slim 新興国株式インデックスでは信託報酬が税抜0.19%となり、先進国株式とほぼ同様の水準まで引き下げられています。
 その影響が大きく、新規積立分の信託報酬(税抜)が0.2%を割ってきました。4年前には0.5%を超えていたことを考えると感慨深いものがあります。
 これだけコストが低くなると、ETF等の活用による信託報酬軽減よりも積立が容易であったり売却に小回りがきく投資信託での投資を継続したほうがよいと判断し、ETFへのリレー投資はいったん考慮しないことにしました。

 このようなコスト革命が加速した理由としては、来月からのつみたてNISA開始が大きいでしょう。年間40万円を最大20年運用益非課税とできる制度です。私の投資スタイルとしてはNISAよりつみたてNISAのほうが合っていますので、活用することにします。
 ただし、NISAと同様に

  • 途中でファンドを乗り換えることはできない
  • 利益だけでなく損失も税務上なかったものとされ、特定口座との損益通算等はできない

という注意点があり、特に今回は最大20年という長期投資となることから同一ファンドにおいて信託報酬の引き下げ等柔軟な対応がとれるかというところも重要となってきます。
 現在積立投資を行っているファンドは基本的に問題ない*1と判断していますので、あとは40万円/年という枠をどのように使うかということになります。
 つみたてNISAの特性上、特定の投資信託を積立により購入する必要があるため、資産クラスごとに優先順位を設定しています。あとは投資総額から機械的に割り振る形です。

 こうしてルールを定めておくと、市場の急変などに対して慌てることなく粛々と対応できると考えています。これからも、いろいろな状況が発生すると思いますがこの方針に従ってゆるゆると投資を続けていきたいと思います。

*1:ニッセイAMについては先進国株式クラスで何度かベンチマークに対する大きな乖離を発生させていたりして外国資産に対する運用下手と言わざるを得ませんので、今から新規に投資する方におすすめしようとは思いません。ただし、投信のコスト革命が始まるきっかけを作った立役者であり、過去から継続的に信託報酬を引き下げていることから応援の意味で投資を継続しています。